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透湿防水シート不要!フラット35S・長期優良住宅に対応出来る多機能遮熱シート「アプリ」 

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蒸暑地の設計ガイドライン
(建築研究所と国土交通省国土技術政策総合研究所より発行)
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屋根の日射反射率を高めると、屋根に通気層や断熱材を設けるよりも、冷房の負荷を
  抑えられる。


 建築研究所と国土交通省国土技術政策総合研究所は、「自立循環型住宅への設計
 ガイドライン蒸暑地版」をまとめた。
 自然エネルギーなどを活用した省エネ住宅の設計手順や要素技術の効果を示している。
 2010年7月に 財団法人建築環境・省エネルギー機構が、発行。

 対象としているのは、少エネルギー法に基づく告示で定めた地域区分のY地域(沖縄県)と
 X地域(鹿児島・宮崎・静岡県熱海市・千葉県銚子市など太平洋沿岸の市町村)にある
 戸建住宅。
 Y地域はRC造・X地域は、木造をそれぞれ取り上げました。
 

■このガイドラインに強制力はないものの、「その他の地域などにある住宅でも、特に夏場の
 省エネ設計を考える際の 参考になるはずです」
 (建築研究所・環境研究所グループ長 澤地 孝男さん)

 住宅の省エネ効果が期待できる約10種類の要素技術を列挙。各要素技術を導入する
 レベルに応じて、冷房や給湯など用途別のエネルギーの削減効果を示したのが、
 下表です。


 

*建築研究所などの資料を基に日経アーキテクチュアが作成。エネルギー標準値は、200年時点の平均的な設計を
 採用した住宅で、標準的な生活スタイルを持つ4人家族が消費する1次エネルギー量を示す。
 換気のエネルギー標準値は、ダクト式を採用する場合。数値の一部は、暫定値。

■省エネルギー半減の設計例

■蒸暑地で課題となるのが冷房の省エネです。このガイドラインでは、冷房エネルギー削減の要素技術として、
 自然風利用と日射遮蔽・冷房設備計画の三つを掲げた。

 例えば、日射遮蔽のレベルは、躯体の外皮の仕様と庇の出などで決まる。ガイドラインによると、
蒸暑地では
 屋根に通気層や断熱材を設けるよりも、表面に白色系の仕上げ材などを塗装して日射反射率を高めた方が
 冷房の負荷を抑えられる。


 
断熱は、日射侵入量の抑制に効果がある反面、夜間などに室内から屋外への放熱も抑制する為、日射反射率を
 高めた場合と比較して、効果が低い。


 
開口部に複層ガラスを設けることが、温暖地と比べて、蒸暑地ではあまり有効ではない。


■ガイドライン具体例

 ■沖縄県那覇市の郊外に立地する住宅で、屋根に日射反射率0.7以上の仕上げ材を塗布。さらに南面などに
  1.5m以上の庇を、西面に穴あきのコンクリートブロックをそれぞれ設置する。
   その結果、日射遮蔽についてレベル4の対策が出来た事になる。

  さらに窓の位置などを工夫して自然風利用でレベル3、高効率エアコン導入で、冷房設備計画レベル2の
   対策をそれぞれ実施したと仮定。
これらの対策を組み合わせると、冷房エネルギーの消費量を51%削減
   出来るとしています。